
何が起きたか
深層学習による定理証明の論文208本の調査で、Leanは46本、Isabelleは24本、Mizarは18本、Coqは17本だった。Leanは2023年に17本となり他全システム合計を上回った。
なぜ重要か
基礎的なツールを築いた国々が、現在の研究を支配しているわけではない。
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集計はCOLM 2024サーベイに添付されたDL4TP文献リストに基づいており、各論文が対象とする証明支援系のラベルが付いている。1本の論文が複数のシステムを対象にできるため、システムごとに1回ずつ数えており、リストは網羅的ではない。
初期の研究がどこから来たかもたどっている。ケンブリッジとエディンバラ周辺の小規模な研究者グループが2021年にLISAを、2022年にThorとDraft, Sketch, and Proveを、2023年にMagnushammerとLlemmaを生み出した。別の系譜は2020年のOpenAIのGPT-fから始まり、miniF2FとLISAへと続く。こうした流れから、この分野の方向性は大規模な企業研究所に広がる前から一握りの人々によって形作られていたことがうかがえる。
国別の節は、単純な国家別の成績表を難しくしている。日本には定理証明を名指しした国家プロジェクトは確認されていないが、京都大学が主導した取り組みは8BパラメータモデルProver Agentを生み出し、miniF2Fで88.1%を記録した。中国の国務院は2025年のAI行動文書を出したが、定理証明には言及していない。DeepSeekなどの企業研究所や大学は独自に動いた。米国と英国にも名指しの国家プロジェクトはないが、英国の研究はドイツと共同で維持するIsabelleの上に大きく築かれている。
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