HUMAIN、MiniMaxと提携しAI両陣営に賭け

LEAP会議でのサウジアラビアのアプローチは矛盾ではなく、意図的な戦略だ。従来の見方はAIを二つの陣営に分ける。Nvidiaやハイパースケーラー、最先端ラボを擁する米国と、独自のモデルやエンジニアリング力、競争力を増すスタックを持つ中国だ。サウジアラビアやUAEのような湾岸諸国はどちらかを模倣する必要はない。両者が同時に活動できる数少ない場所であることに価値があるかもしれない。

この戦略は単純な計算に基づく。米国の規制はリヤドを中国の代替手段へと押しやり、中国のフロンティア性能の不足はワシントンへと引き戻す。結果として双方が、湾岸がますます掌握するもの——AIインフラ——を巡って競合することになる。湾岸の強みは資本、エネルギー、土地に加え、地政学的な柔軟性だ。HUMAINは米国技術で構築し、米国承認の計算能力で中国のフロンティアモデルを訓練しないことに合意しつつ、中国企業との関係も維持している。ByteDanceのクラウド部門のリヤド進出、Tencent Cloudのサウジ営業許可取得、Lenovoの初の「Made in Saudi Arabia」ノートPC展開などだ。

AIはソフトウェアのように感じられるが、多くの面で重工業に近い。巨大なデータセンター、電力、冷却、土地、資本が必要だ。サウジアラビアはそのすべてを持つ。DataVoltの約10億ドル・100メガワットのNEOM施設は360メガワットへの拡張を目指しており、チップやモデルではなくインフラを握ることで王国が競争できることを示している。結果は、ワシントンと北京の双方が湾岸インフラを必要とし続け、リヤドが投資や現地化コミット、技術移転を引き出せるかどうかにかかっている。もしそうなら、AI競争は予想以上に冷戦に似たものになるかもしれない——二つの閉じた陣営ではなく、両側に付く少数の揺動国の姿だ。