AI導入でも財務効果なし56%、増収と削減は12%

theCUBE ResearchのScott Hebner氏がPwC英国のMatt Cook氏とCertiniaのPrasad Narasimhan Sulur氏に聞いたインタビューは、プロフェッショナルサービスにおけるAIの影響を、導入と測定可能な収益の間の根強い乖離を軸に描いている。Cook氏は、PwCの第29回グローバルCEO調査で、AIによる増収とコスト削減の両方を報告したCEOはわずか12%で、56%は大きな財務的効果なしと回答したと述べる。この結果は、AIを独立した生産性ツールとして扱い、中核業務に統合しないことの限界を反映しているという。

Sulur氏はソフトウェア開発を例に挙げる。AI支援によるコーディングは開発サイクルを短縮しても、テスト、統合、リリースの遅延は解消しない。このことから両氏は、企業はワークフロー全体を再設計すべきだと主張する。両氏はワークフローオーケストレーションと企業データ管理を不可欠な要素として挙げ、会議の議事録や過去のプロジェクト文書などの非構造化情報は価値がある一方、関連性とアクセスの管理が必要だと指摘する。

繰り返し浮かぶテーマは、人間の責任はAIの出力とは別だという点だ。Cook氏は、AIは証拠収集やシナリオ策定を加速できるが、プロフェッショナルとしての責任は負わないと述べる。また、AIの影響を受ける若手職種では、上級職に伴うスキルがますます求められているとするPwCの調査にも触れる。今後について両氏は、企業が人的資源を複雑な顧客課題へとシフトさせていくと予想する。