野村、AI半導体株の反発は予想超えの可能性

野村證券のストラテジストは、AI・半導体株が7〜9月期の日本株の弱点だったと指摘する。銀行株の比重が大きいTOPIXが3.8%上昇した一方で、日経平均は4.1%下落した。AI・半導体銘柄の売りは7月29日ごろにピークを打ち、その後はリバウンドが続いているものの、本格的な上昇相場と見る投資家は少ないという。また、ポートフォリオが銀行やサービス株に移り、AI・半導体銘柄から離れているとも述べている。

ストラテジストは、6月の高値で膨らんだレバレッジが再び戻る可能性は低く、AI・半導体株の株価収益率（PER）は以前より低い水準にとどまる可能性が高いと主張する。ただし、PERが下がった後は、1株当たり利益の伸びが株価を押し上げる傾向があるという。比較的割安な日本の半導体株は9月25日以降持ちこたえており、トランプ大統領とAI企業の9月29日の会談が自主規制と監視の確認にとどまった後も、SOX指数は9月に9.5%上昇したと強調している。

野村は在庫データも重要なシグナルとして挙げ、日本の鉱工業在庫の減少を確認してからでも遅くないと述べている。8月の鉱工業生産が前月比1.7%低下した後、鉱工業在庫は前年同月比1.9%減少し、電子部品・デバイス在庫は前年同月比5.8%減と2カ月連続で減少した。9月の日銀短観では大企業製造業の業況判断が改善し、2026年度の製造業経常利益予想は前年比13.6%増となった。リバウンドが続くかは、こうした在庫と業績のトレンドが継続するかどうかにかかっている。