ピュー調査で米成人の34%が健康目的でAIチャットボットを利用。
情報は役立つとの評価が多いが、個人データ共有への抵抗感は割れる。
若年層とアジア系で利用が目立つ。
何が起きたか
ピュー研究所が米成人3,488人を対象に実施した調査で、34%が情報を素早く得る（28%）、症状の原因を調べる（25%）、医師の診断について詳しく知る（22%）など、8つの健康関連目的のうち少なくとも1つにAIチャットボットを利用したことがあると回答した。
なぜ重要か
チャットボットを健康目的で利用する人の47%が情報を「非常に役立つ」または「かなり役立つ」と評価する一方、自分の健康情報をチャットボットと共有することに「非常に」または「かなり」抵抗がないと感じる人は29%にとどまる。プラットフォームが健康データを保存・販売したり、大規模言語モデルの訓練に利用したりすることへの監視が強まる中での結果だ。国内の医療現場や健康管理サービスでも、利用者がAIに症状や診断情報を求める動きが広がる可能性がある。
注目点
アジア系米国人（56%）と18〜29歳の成人（44%）がチャットボットを健康目的で利用する割合が最も高い。一方、AI利用の拡大に懸念を抱く人々の利用割合は21%と、AIに期待感を持つ人々（60%）と比べて大幅に低い。
ピュー調査は、健康情報をAIチャットボットに頼る傾向の高まりを浮き彫りにしている。米成人の3分の1が少なくとも1つの健康関連目的でチャットボットを利用しており、利便性とコストが主な要因だ。ただ、医療提供者からの情報を理解する目的での利用も一般的で、チャットボットは専門的ケアの代替ではなく補完として浸透しつつあることを示唆している。
アジア系米国人、若年層、大卒者、高所得層で利用が目立つという属性パターンは、AI全体の普及傾向を反映している。AIへの期待感も健康チャットボット利用と強く相関し、AIに期待する人々は懸念する人々より約3倍利用しやすい。
健康データ共有への抵抗感は割れており、「非常に」または「かなり」抵抗がない人が29%、「あまり」または「全く」抵抗がない人が26%となっている。一部のプラットフォームが健康データの取り扱いで監視にさらされ、テック企業が新たな医療チャットボットを投入する中、この点が今後の普及と規制を左右しそうだ。
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