環境団体15団体がAI利用、データセンター影響に懸念

この調査は、AIの環境コストが公の議題に上がりつつある時期に出た。今月トルコで開かれる国連の気候変動会議COP31では、開催国のトルコが政府や企業、その他の機関に対し、持続可能なAIの開発・導入に向けた原則を定めた誓約への署名を呼びかける。アントニオ・グテーレス国連事務総長は主要AI企業に自社システムの環境影響の公表を求めている。そうした状況だけに、データセンターへの全団体の懸念は、信頼できる環境姿勢を使命の柱とする団体にとって居心地の悪いものだ。すでに対応を変えた団体もある。World Resources Instituteは動画や画像の生成など負荷の高い用途を制限し、AIの問い合わせ結果をキャッシュする。Nature Conservancyは漁船にAI搭載のデジタルカメラを設置し、映像を中央のデータセンターに送らず船上で処理している。Greenpeace Internationalはさらに踏み込み、環境影響を理由にこの技術を避けたいとし、データセンターの増設に強く反対している。