バーリ氏、AI損失リスク3兆ドル指摘

Burry氏の懸念は、AI投資が行われていること自体ではなく、その投資を回収すべき需要を先取りしすぎている可能性にある。同氏は、S&P 500企業の純設備投資が6月30日時点でGDPの2.07%に達したと指摘し、これを2000年のナスダックピーク直後の時期を除けばほぼ40年で最高水準だと述べた。これが、同氏がMicrosoft、Amazon、Alphabet、Meta、Oracleの5社に帰属させた約3兆ドルのコミットメントとその他のエクスポージャーの背景だ。

同氏が引き合いに出すのは、1990年代末の通信インフラ建設だ。多額の投資の後、過剰能力、低収益、大幅な減価償却が続いた。同氏は現在の投資が今後も増え続けると見ており、AI能力が需要を上回れば2028年か2029年頃に減損が生じる可能性があると述べた。またOracleの顧客前払いの処理にも疑問を呈し、大規模データセンタープロジェクトをめぐる資金調達への懸念の高まりを指摘した。

焦点は、新規能力に対するAI需要の伸びと、これらのコミットメントが最終的にどう評価されるかにかかっているようだ。需要が追いつけば投資は成長ストーリーのままだが、需要が遅れれば、同じ義務がBurry氏が警告するような資産減損に変わり得る。このリスクは、名指しされた5社の財務・投資家対応チームに最も重くのしかかる可能性がある。