Amodei氏のAI減速論で半導体株急落

売りは米国で始まりアジアにも波及した。韓国のSK Hynixは同じAIインフラ構築に連なる米国の同業他社に追随して約7.6%下落した。Amodei氏のエッセイは、最も先進的なAIシステムは意図的な抑制がなければ人類の制御を超える危険があると論じ、OpenAIのSam Altman氏とxAIのElon Musk氏が支持を表明した。エッセイと市場の反応が相まって、AI関連のバリュエーションがより鋭い調整に直面するかどうかの議論が再燃した。

強気派の根拠は決算と支出の計算にある。Bank of AmericaのアナリストVivek Arya氏はこの反応を背景ノイズと評し、半導体指数の予想PERは依然19倍前後でS&P 500とほぼ並んでいる一方、利益成長率は市場全体の約7倍で推移していると指摘した。指数は2026年に入ってなお67%上昇している。一方、BeInCryptoは以前、Nvidiaがチップ供給者でありながら自らのAI顧客への資金提供者にもなる役割拡大について、循環融資の懸念を指摘した。ドットコム崩壊前に横行したベンダーファイナンスと重ねる向きもある。

結論は、AIの収益化がすでに正当化された支出に追いつくかどうかにかかっているようだ。Nvidiaとその顧客企業の好決算が続けばこの調整は一時的なものにとどまるが、受注鈍化や、モデルが想定外の行動を取った検証事例が出れば、その強気シナリオは早くも試される。半導体やAIインフラのポジションを持つ投資家にとって、当面の試練は安全性の議論そのものではなく、決算や受注のシグナルを通じて訪れる可能性が高い。