低所得家庭の10代、5人に1人が宿題を生成AIで

著者の主張は実体験に基づいている。約15年前、ホームレスのような風貌の若者が著者のIT学校を訪れ、金を貯めるためにどんな仕事でもすると申し出て、課程を修了し、しばらくそこで教え、人生を立て直した。そこまで来られたのは、自分を信じ、中退しないよう励ましてくれた教師たちのおかげであり、AI家庭教師にはできないことだと著者は言う。

記事はAIだけの学習の限界も指摘する。地球上のすべての生徒に個別のAI家庭教師を約束したSal Khanが、今年ほとんどの生徒がそれを使っていなかったと認めたと著者は述べる。さらにWharton Schoolの実験を引く。約1,000人のトルコの高校生が、通常のChatGPT、家庭教師版、AIなしのいずれかで数学を練習した。練習中はどちらのボットも成績を上げたが、ボットなしの試験では、通常のChatGPT群がヒントに慣れてしまい、AIなし群より17%下回った。

背景にあるのは教師不足と予算圧力だ。UNESCOは2030年までに世界で新たに4,400万人の教師が必要になり、うち欧州と北米で480万人と予測する。米国だけでも教員の空きが56,000人ある。教師は米国の公立学校最大の支出で、全費用のほぼ30%が教員給与に充てられており、多くの学区がより安価な代替手段を探している。著者は、AIの急速な普及とこの不足が相まって、教師の役割が縮小した状態を社会が受け入れかねないと警告する。米国教育省が今年、教師との交流が減るとの評論家の反対を押し切ってAI開発を補助金の優先事項にしたことも重なる。