AIインフラ投資9兆ドル、採算に年3.5兆ドル必要

この構図は過去の技術サイクルでも見慣れたものだ。1990年代後半、通信会社はインターネット通信量が十分に伸びて巨額のリターンを得られるとの前提で、光ファイバー網に巨額を投じた。利用は確かに爆発的に増えたが、通信会社は設備を作りすぎ、新規投資は崩壊し、株価は大きく下落した。機器の品質が向上してコストが下がったことで、インターネット事業ははるかに早く採算に乗るようになり、価値の多くを捉えたのはインフラの利用者であり、建設者ではなかった。

19世紀の鉄道拡張も似た道をたどった。企業は多大なコストをかけて資材や新路線に巨額を投じ、その後は競争と過剰建設が投じた資金のリターンを損なった。しかし運賃は大幅に下がり、鉄道は貨物を運ぶ最も安く速い手段となって、工場や製造業者に直接恩恵をもたらした。

このパターンはAIにも当てはまる。競争と技術進歩でAIが大幅に安く、より利用しやすくなれば、それを導入するエンドユーザー、すなわち生産コストを削る製造業者、物流を改善する輸送会社、予知保全を活用する産業機器企業などがより魅力的になり得る。ハイテクセクターが依然として良い投資先であり続ける可能性はあるが、多くの好材料はすでに株価に織り込まれており、こうしたブームはいずれ反転する傾向がある。今のところAI建設に関わる人々はまだ恩恵を受けている。いずれ、すでに築かれたものを最も上手に活用する企業が最大の勝者となり得る。