NVIDIAがAIインフラ銘柄リスト10位、上昇余地72.70%

NVIDIAがこの順位に入った背景には、AIインフラ銘柄全体の下落がある。Bloombergによると、ヘッジファンドは11月6日までの週に世界のテクノロジー株を、Goldman Sachsの2016年以降のデータで記録された最高水準に近いペースで売却した。不透明感の多くは米中間選挙に由来し、データセンター建設への規制の可能性が懸念された。Reutersは11月5日、Nasdaq Compositeが5.5%急落したと報じた。

11月11日のCoreWeaveの決算は一定の安心感を与えた。同社は年間売上高見通しを引き上げ、既存契約からのキャッシュフローで債務返済を賄えると示した。この動きはNVIDIAを含む他の主要AIインフラ株を押し上げ、NVIDIA株は同日2.92%上昇した。しかし回復は長続きせず、11月12日には大手AIチップメーカーの経営陣危機が新たな不透明感をもたらした。

資金調達も懸念材料だ。Reutersは11月12日、2026年の米国における記録的な転換社債発行額の約70%がAI関連だったと報じ、業界の資本市場への依存を示した。こうした中、NVIDIAがアナリスト上昇余地72.70%で10位に入ったことは、業界がバリュエーションへの厳しい目や経営陣の不透明感に対処する中でも、CoreWeaveの拡大が同社のGPU、ネットワーキング、AIシステムの需要を牽引するとの見方を反映している。