IBM調査、公開脆弱性が約578%増

IBM X-Forceのデータによると、脆弱性の公開件数は2026年第1四半期まで過去の水準付近にとどまっていたが、4月に急激に加速し、夏まで増加が続いた。この傾向は追跡対象の4ベンダー（Microsoft、Oracle、Google Chrome、Apache）すべてに共通しており、IBMは単一の製品カテゴリーやソフトウェアエコシステムに限った傾向ではないとしている。

時期は、脆弱性発見にフロンティアAIモデルが広く採用され始めたことと重なる。Unit 42が2026年8月に発表したNOVAプラットフォームに関する報告書では、2か月間に約4,000のオープンソースプロジェクトで1万4,000件超の未発見の脆弱性が見つかっており、AI支援の調査が到達しうる規模を示している。IBMは、AI支援の調査と公開件数の急増との間に直接的な因果関係はデータからは立証できないと明言しているが、時期と規模からその可能性が浮上するとしている。

防御側にとって、IBMはこの変化を発見から優先順位付けへの移行と位置づける。AI由来の脆弱性223件の分析では、大半が深刻かつリモートからアクセス可能であり、運用負担は件数だけでなく重大度にも及ぶ。IBMは、リスクベースの優先順位付け、迅速なパッチ適用、インターネット公開資産の継続的な可視化、即時の修正が難しい場合の仮想パッチなどの補完的対策を推奨している。