ハーバード大学の調査で在学生の47%が不正行為を認めており、大学当局は不正の根絶に本格的に乗り出す必要があると指摘されています。

何が起きたか

ハーバード大学の2024年調査によると、回答した850人の卒業年次生のうち47%が不正行為をしたと答えました。この問題はAIの登場より前から広く存在しており、高校時代に多くの学生が不正に慣れています。高校では51%～64%の生徒が試験での不正を、58%が剽窃を認めており、約95%が何らかの形で不正に関わっているという研究結果もあります。

なぜ重要か

大学経営側は不正問題を長年放置してきました。多くの教授は不正の疑いがあっても報告せず、学生は『みんなやっている』という心理で不正を正当化しています。Harvard や Princeton、Ohio State University などの主要大学では試験の監督導入など防止策を強化し始めていますが、不正の根本原因は成績向上や進学競争への圧力など構造的な問題にあるとみられます。

注目点

Ohio State University では2014年から2018年の間に報告された不正事件が57%増加していますが、これは氷山の一角で、実際にはほとんどの不正事件が報告・調査されていません。著者は大学が4年間を通じた知的誠実性の教育と不正時の厳格な処罰を組み合わせることで、初めて問題を改善できる可能性があると述べています。