AMDら5銘柄 2030年までAI投資先に

AIを巡る投資の議論は、半導体そのもの、計算資源を貸し出すハイパースケーラー、あるいはIPOを目指すモデル開発企業に集中しがちだ。Frankel氏の主張は、物理的な建設にはネットワーク機器、電力、クラウドインフラ、建物が必要であり、ポートフォリオをプロセッサに集中させず、こうした層に分散できるというものだ。

5銘柄はそれぞれ異なる形でこれらの層に対応する。Marvellは大手クラウド事業者向けのネットワーク半導体とカスタム設計を手掛け、データセンター売上は前四半期に46%増えた。AMDはサーバー向けプロセッサを販売し、ラックスケールシステム「Helios」をNvidiaの対抗軸と位置づける。Forgentは開閉装置や変圧器を供給しており、ボトルネックとなっている分野で、30億ドルの受注残が来年の予想売上の90%超をカバーする。Oracleは契約済みの将来売上6640億ドルを抱えるが、建設資金調達を投資家は懸念する。BrookfieldはWestinghouseを含むデータセンターや発電設備を直接保有する。

Frankel氏はこの組み合わせを成長と割安のバランスと位置づける。OracleとBrookfieldが割安側、AMDとMarvellが成長側にあり、Forgentは電力のボトルネックへの投資機会を提供する。共通点として、5銘柄はいずれもAI支出の継続に依存し、ハイパースケーラーの設備投資が縮小すれば程度の差はあれ全てが打撃を受けると指摘した。