NVIDIA粗利率71%にTPU脅威

AlphabetとNVIDIAが発表した夏四半期は、同じAIブームを逆の側面から示した。Google Cloudは企業向けAIインフラに牽引され247億7000万ドルを稼ぎ、Sundar PichaiはAlphabetの「差別化されたフルスタックAIアプローチが現実的で測定可能な価値を生んでいる」と述べた。NVIDIAのデータセンター部門は890億2000万ドルに達し、ネットワーキングは138%成長、Jensen Huangは「今やコンピュートは収益だ」と語った。両社は連動している——AlphabetはNVIDIA製システムを買い続けつつ、より安価で用途特化型のチップへ移行している。

財務面は大きく異なる。Alphabetのフリーキャッシュフローはマイナス58億6000万ドルで自社株買いを停止した一方、NVIDIAはQ2にフリーキャッシュフロー213億4000万ドルを生み、設備投資は26億8000万ドルだった（Alphabetは449億2000万ドル）。NVIDIAのネオクラウド・企業・政府向け売上は400億ドルに達し、経営陣は非ハイパースケーラーがデータセンター事業の約半分を占めると見込む。Huangは多くのXPUが「1つのクラウドや1つのサービス向けの推論特化チップだ」と主張したが、モデル・クラウド・ワークロードを備えるGoogleにはこの主張は通用しにくい。Google Cloudの受注残はQ1後に4600億ドル超となり、GoogleはGemini 4 Argonを投入、TPU容量に新たな主要ワークロードが加わった。

焦点はタイミングと利益率に移る。NVIDIAの2028会計年度約70%成長の見通しは「供給制約」によるもので、供給が逼迫し続ける限り、Googleが使うTPUは他の買い手向けにNVIDIA GPUの供給を解放し得る。つまりAlphabetは現在の売上を脅かすよりも、今後のNVIDIAの成長を制限する可能性があり、価格下落の影響は粗利率の行に最初に表れそうだ。