
何が起きたか
ダリオ氏はThe Diary of a CEOでAIに「典型的なバブル」の兆候があると述べ、S&P 500のCAPEが41と1929年暴落直前を上回ったと指摘した。
なぜ重要か
同氏は過去のバブル崩壊局面を読み切ってきた実績があり、その警告はAI株の高値警戒や投資家の損失リスクを意識させるものとみられる。
注目点
バブルは段階的で単一の引き金では弾けず、金利上昇や資産課税、増資による希薄化が一因となりうる点が焦点だ。
誰に効くかAI関連株を保有する個人投資家や、AI分野への投資判断を迫られる運用担当者は、ダリオ氏が示すCAPE41という歴史的高水準を踏まえ、銘柄の質や財務体質を見直す必要性に直面する。
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ダリオ氏はヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツを半世紀にわたり率いた投資家であり、過去の歴史を指針としてきた。その同氏が、AIブームに1929年と2000年の教訓が当てはまると見ている点が今回の発言の背景にある。同氏はブリッジウォーターを既に退いており、ファンドが手がけるServiceNowやNutanixといったAI関連株の投資は自身の関与なしに行われた可能性が高い。
同氏はバブルを白か黒かで捉えず、程度の問題として語る。そのため単一の出来事で弾けるものではなく、金利上昇や資産課税、あるいは新株発行による既存株主の価値希薄化といった複数の経路が引き金になりうるとされる。ただし、こうした事態がAI産業そのものを破壊するかは別問題で、インターネットがドットコム崩壊を生き延びた例が引き合いに出されている。
投資家にとっての示唆は一様ではない。バークシャー・ハサウェイがアルファベット株を積極的に買い増している一方、多くのAI企業は借り入れに依存して設備投資を賄っており、金利上昇やインフラ需要の急減に弱い。AI分野全体を放棄するのではなく、財務体力のある優良企業を選別できるかどうかが、今後の投資成果を左右するとみられる。
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